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分析比率名 |
単位 |
備 考 |
良否の判断
(参考指標) |
収
益
性 |
売上高対総利益率
売上総利益
純売上高 |
％ |
製造原価・仕入れ価格が高くなるか、売値が低くなると比率は悪くなります。 |
比率が大きい方が良い。
10〜40% |
売上高対経常利益率
経常利益
純売上高 |
％ |
支払利息・割引料など、営業外の費用が多いか、営業利益が少ないと比率は悪くなります。
営業利益の少ない場合は、他の経費についても見直しが必要です。 |
比率が大きい方が良い。
3%以上 |
自己資本対当期利益率
当期利益
自己資本 |
％ |
税引後の利益が少ない場合には比率が悪くなります。
累積の欠損が多い場合、見かけの比率が良くなるので注意が必要です。 |
比率が大きい方が良い。
10〜15% |
活
動
性 |
商品回転率
- 仕 入 高
商品棚卸高
( 原 価 )
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回 |
売上高の低下、在庫の拡大(不良在庫・死贓品には特に注意)の場合に比率は悪くなります。
- 注:一般の指標は仕入高でなく、売上高をもって計算しているため若干数字が良くなっています。
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回転率が大きい方が良い。 |
安
定
性 |
当座比率
当座資産
流動負債
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％ |
比率が大きい方が良いのですが、売掛金の回収遅れ、不良手形が増加した場合にも比率が大きくなるので注意が必要です。 |
比率が大きい方が良い。
80%以上 |
自己資本率
自己資本
総資本
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％ |
企業が借りている資本（負債）と自己調達している資本のバランスを見ます。 |
比率が大きい方が良い。
30%以上 |
生
産
性 |
１人当たり総利益額
売上総利益
従業員数
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円 |
１人当たり給与額の約３倍が必要です。 |
額が大きい方が良い。
500〜800千円(月) |
労働分配率
人件費
売上総利益
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％ |
賃金と生産能率のバランスが崩れると悪くなります。
悪くなる原因として売上不振、過大人件費等が考えられます。 |
比率が小さい方が良い。
30〜50% |
成
長
性 |
対前年売上比率
当期売上高
前期売上高
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％ |
売上高が順調に伸びているかを知る比率です。
物価や人件費 の上昇(昇給)の比率を下回らない伸び率が必要です。 |
比率が大きい方が良い。
110〜120% |
経営分析上の注意点
- 一つの分析率で判断せず、必ず関連比率を含めて総合的にみること。
- 前年値、TKC経営指標と比較して異常な数値のものは、必ずその原因を把握しておく。
- 比率だけでなく、実数値についても十分注意する。
- 数値の趨勢を重視する。(良くなっているのか、悪くなりつつあるのか)
- 業種実体・規模により標準値は異なるので、必ず個別確認する。
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